■ニュースリリース

2021年4月27日
株式会社ビーブレイクシステムズ

テレワークに関する実態調査を実施
テレワークの一番の課題は「コミュニケーション」、2020年4月調査時と変わらず

株式会社ビーブレイクシステムズ（本社：東京都品川区　代表取締役：白岩次郎　東証マザーズ上場：証券コード3986　以下「ビーブレイクシステムズ」）は、「経営者・役員・会社員」を対象にテレワークに関して、インターネットによるアンケート調査（調査期間：2021年4月16日～17日、有効回答数1,050名） を実施いたしました。

■調査結果サマリー
  • テレワークの制度について、「（コロナ流行）以前からあった」と回答した方の割合が16%、「コロナ対策のために導入された」と回答した方の割合が29%であった。IT業ではコロナ流行前も41%の会社でテレワーク制度があり、コロナ対策のためにテレワーク制度を導入した会社を合わせると74%の会社でテレワーク制度を導入している。また、従業員数が少ない会社は低く、従業員数が多くなるにつれ高くなるという傾向にあった。

  • テレワーク制度がある会社の85%はコロナ対策としてテレワークが推奨された。

  • 緊急事態宣言中のテレワーク実施状況には業種や職種、地域で大きな差があった。また、前回調査（2020年4月）時と比較したところ、テレワークの実施状況にはそれほどの差はなかったが、「テレワークは実施されていないが時差出勤が認められている」が若干減少していた。

  • 緊急事態宣言中にテレワークを実施した会社の80%が宣言解除後もテレワークを実施している。

  • テレワークを実施する際に感じる課題については、前回調査（2020年4月）時同様、「コミュニケーションが難しい」が一番多かった。なお「自宅にプリンタ、机、いすなどの備品が備わっていない」、「契約書・請求書の押印のために出社しなければならない」の回答の割合は減少していた。

  • テレワーク導入に伴い導入されたツールは、「Web会議システム」、「チャットツール」が多い。


詳しい調査結果は、当社運営メディア「WORK-PJ」の以下ページにてご覧いただけます。
https://work-pj.net/archives/6342

・テレワークに関する実態調査を実施（PDF 261KB）

（本件に関するお問い合わせ先）
株式会社ビーブレイクシステムズ　広報担当
メール：pr@bbreak.co.jp

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