■ニュースリリース
2021年4月27日
株式会社ビーブレイクシステムズ
テレワークに関する実態調査を実施
テレワークの一番の課題は「コミュニケーション」、2020年4月調査時と変わらず
株式会社ビーブレイクシステムズ(本社:東京都品川区 代表取締役:白岩次郎 東証マザーズ上場:証券コード3986 以下「ビーブレイクシステムズ」)は、「経営者・役員・会社員」を対象にテレワークに関して、インターネットによるアンケート調査(調査期間:2021年4月16日~17日、有効回答数1,050名)
を実施いたしました。
■調査結果サマリー
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テレワークの制度について、「(コロナ流行)以前からあった」と回答した方の割合が16%、「コロナ対策のために導入された」と回答した方の割合が29%であった。IT業ではコロナ流行前も41%の会社でテレワーク制度があり、コロナ対策のためにテレワーク制度を導入した会社を合わせると74%の会社でテレワーク制度を導入している。また、従業員数が少ない会社は低く、従業員数が多くなるにつれ高くなるという傾向にあった。
- テレワーク制度がある会社の85%はコロナ対策としてテレワークが推奨された。
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緊急事態宣言中のテレワーク実施状況には業種や職種、地域で大きな差があった。また、前回調査(2020年4月)時と比較したところ、テレワークの実施状況にはそれほどの差はなかったが、「テレワークは実施されていないが時差出勤が認められている」が若干減少していた。
- 緊急事態宣言中にテレワークを実施した会社の80%が宣言解除後もテレワークを実施している。
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テレワークを実施する際に感じる課題については、前回調査(2020年4月)時同様、「コミュニケーションが難しい」が一番多かった。なお「自宅にプリンタ、机、いすなどの備品が備わっていない」、「契約書・請求書の押印のために出社しなければならない」の回答の割合は減少していた。
- テレワーク導入に伴い導入されたツールは、「Web会議システム」、「チャットツール」が多い。
詳しい調査結果は、当社運営メディア「WORK-PJ」の以下ページにてご覧いただけます。
https://work-pj.net/archives/6342
・テレワークに関する実態調査を実施(PDF 261KB)
(本件に関するお問い合わせ先)
株式会社ビーブレイクシステムズ 広報担当
メール:pr@bbreak.co.jp
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